家庭用太陽光パネルでの1年間の発電成績をまとめてみました
電気代が高騰による電気代の補填や災害時に備えて検討されている方も多いと思います、実際使用した感想をご紹介します。
設置するべき？
結論、人によります。なぜかというとどの目的で設置をするかによるからです
目的として考えられるのは
- 電力を売電して収入を得る
- 自己消費を抑える
- 災害時の保険
以上が大きな目的だと思います、一つずつ検討していきましょう
売電での収入
この目的での設置はあまり期待できません
2021年の売電量 条件：１階建 日中に日照を遮るものなし 発電出力9.0Kw
| 1月 | 87Kwh |
| 2月 | 200Kwh |
| 3月 | 317Kwh |
| 4月 | 575Kwh |
| 5月 | 522Kwh |
| 6月 | 430Kwh |
| 7月 | 294Kwh |
| 8月 | 400Kwh |
| 9月 | 265Kwh |
| 10月 | 255Kwh |
| 11月 | 168Kwh |
| 12月 | 91Kwh |
1年間の合計売電量は 3,604Kwhでした、契約時の金額は10年固定買取価格で42円で 3,604Kwh×42円＝151.368円の収入となりました。
これだけ見ると結構な金額を得ることができていますね
ですが2022年度買取価格 8.5円(税込)となっています（東京電力エナジーパートナー）
発電出力9.0Kwの太陽光パネル設置費用
蓄電池なしで330万でした、毎月27,000円の返済なので 約122ヵ月 10年での返済計画（年間32.4万円）となります
これは10年固定買取価格での返済計画と考えられていますね、しかし収入を見てみると151.368円です
毎年約17万円足りていません ※国や都道府県から補助金が出たりするので初期費用は多少楽になります
無料で見積りやシュミレーションをしてくれているところがあります。
何社か検討比較をして自分に合ったところを選びましょう
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自己消費を抑える
日中の電気使用を発電した電気で補っている部分があります、特にオール電化なので恩恵は大きかったです
4月だと使用電力約1,100Kwh内昼間が約800Kwh 売電量が570Kwh 単純に1,100Kwh+570Kwh＝1,670Kwhで考えれば34,736円
1,100Kwhが22,880円なので11,856円発電したで考えると、売電金額+自己使用電力で結構な金額になり一概に損とはいえませんね
災害時の保険
もともと考えてはいませんでしたが、実際に台風の被害を受け停電が1週間程度続いたことがありました、その時はものすごく助かりました。
オール電化だったので電気はもちろん火も水を使うポンプも動かなかったのです、昼間太陽光発電で電気が使えるときに入浴し、浴槽に水をためておく・冷蔵庫は氷や保冷剤を凍らしておいて使えるように、バッテリー関係を充電と大活躍でした。
メリット・デメリット
メリット
- 光熱費を安く抑えられる
- 災害時・停電時の保険になる
- 売電による収入が得られる
デメリット
- 必ずしも利益になるとは限らない
- メンテナンスが必要（個人では難しい・保証期間後の費用）
- 環境によっては将来日陰になる可能性があり発電が見込めなくなる
太陽光発電について
家庭用と産業用があり、10Kw未満は住宅用・10Kw以上は産業用50Kw未満は全買取は使えません
なので家庭用は自動的に自己消費（蓄電含む）+売電の形になります
固定価格も住宅10年・産業20年と違いがあります
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税金
該当するのは 固定資産税と所得税です
固定資産税
住宅用であれば固定資産税はかかりません、ただし10Kwを超えると産業用とみなされるため課税対象となります。
所得税
売電価格が年間20万円を超える雑所得となり確定申告が必要で課税対象になることが多いです
義務化はいつから？
東京都：戸建て住宅を含む新築への義務化を2025年4月制度施行を目指す (１棟の延べ床面積が300㎡（約90坪）未満の住宅まで対象)
群馬県：延べ床面積が２,000㎡以上の建築物で、工場や事業所などを想定
京都府：【2020年に建築物への再エネ設備の導入義務制度】条例を制定していますが、太陽光発電設置義務ではない
※延べ床：建物の各階の床面積の合計
時期についてはいろいろ変更が出ているようではっきりと決まってはいないみたいですね
まとめ
実際使ってみての感想でした、環境についていろいろ協議されており義務化も出てきています、これからどうなるかわかりません
売電価格も年々安くなってきています、やるなら早いに越したことはありません 私は設置してよかったと思っています
